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卒業後の進路

​本専攻および本専修を卒業した方々の就職先を一部ご紹介します。

共用ワークスペース

​本専攻からの進路について

​教員

中学校や高等学校における「いじめ」「不登校」「学級崩壊」などの問題に対して、現場の教職員の努力や苦労は並大抵のものではありません。「教師が悪い」「学校が悪い」という非難は、ある意味では無責任と言えるかも知れません。しかし、現在の教育の現場において、従来の教職の知識や技能では歯が立たなくなっているのは事実です。教育問題が私たちに突きつけているのは、「教育とは何か?」「人間の生きる意味とは何か?」といった根本的な問題であり、そうした問いに答えうる新しい「心の教育」の模索の必要性だと言えるでしょう。教育人間学を通じて、新しいタイプの教職専門性を身につけた人材が、教育の現場において求められていると言えるでしょう。

  • 小学校教員(立命館大学付属小学校など私立小学校のほか、京都府・大阪府・和歌山県、愛知県・鳥取県教諭など)

  • 中学校教員(近江兄弟社、椙山女学園など私立中学校のほか、京都府・大阪府・滋賀県・兵庫県・長野県、石川県教諭など)

  • 高等学校教員(関西大倉高校など私立高校のほか、京都府・大阪府・兵庫県教諭など)

  • 養護教員(京都府・愛知県・神奈川県教諭など)

​福祉や医療

福祉や医療の分野でも、様々な活動の分野があります。児童相談所をはじめとして、最近では児童福祉施設においても、臨床心理学の知識と技能を持った人材が求められるようになってきています。また、精神障害者の社会復帰を目指す精神医療の流れから、通所授産施設やデイ・ケア施設の充実が目指されており、精神障害者と日常的に関わるなかで「心の教育」を実践できるような人材も求められています。そして、医療の分野においても、病人の生活上の諸問題を援助する医療ソーシャルワーカーが、活動の場を広げつつあります。

  • 国家公務員(厚生労働省など)

  • 地方公務員(京都府、大阪府、富山県、京都市、金沢市など)

  • 岡山県警察本部、京都府警察本部

​一般企業

生涯教育の時代を迎えて、塾や予備校をはじめとする教育関連企業でも、知識偏重の教育から「心」を重視する教育への転換が求められています。また、一般企業においても、従業員やその家族の心理的な健康への理解が求められるとともに、企業内教育の機会などを通じて、個々の従業員の個性や能力を引き出して適材適所に配置できるような人材が、特に人事関連の分野で求められていると言えるでしょう。

金融業

三井住友銀行、三菱東京UFJ銀行、京都信用金庫、滋賀銀行、福井銀行、広島銀行、香川銀行、名古屋銀行、福岡銀行、呉信用金庫、大同生命保険、東京海上日動火災保険、野村證券など

 

情報通信業

(株)フジテレビジョン、朝日新聞、Amebaなど

製造業

(株)松下電器産業、APPLE日本、(株)マツダ、凸版印刷、大日本印刷、Wacom、(株)Lixil、ユニチャーム、(株)河合楽器製作所、サンエックス(株)など

 

運輸業・旅行業

西日本旅客鉄道(株)、遠州鉄道、東京旅客鉄道(株)、マレーシア航空、日本航空、近畿日本ツーリスト(株)など

 

不動産業

積水ハウス、長谷工コーポレーション

 

販売業

高島屋、近鉄リテーリングなど

 

教育学習支援業・人材派遣業

立命館大学、愛媛大学、明光義塾、学校法人河合塾、パソナ・グループなど

 

サービス業

ホテル・オークラ、吉本興業など

 

そのほか

表千家(財)不審庵、国際協力事業団青年海外協力隊事務局など

​進学

  • 立命館大学大学院(文学研究科、応用人間科学研究科※1、社会学研究科)※1立命館大学大学院応用人間科学研究科は、現在募集を終了しております。

  • 東京大学大学院、京都大学大学院、広島大学大学院、京都教育大学大学院、大阪教育大学大学院、愛知教育大学大学院、鳴門教育大学大学院、梅花女子大学大学院

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